原則子どもが１歳になるまで、利用できます。事情によっては、最長２歳まで延長可能。
近年男性の育児休職取得者も増えてきています。

最長で１年間取得が可能です。

小学校1年生の始期（6歳到達後の最初の3月31日）までは、1日当たり最大2時間の勤務時間短縮が可能です。
中学校1年生の始期（12歳到達後の最初の3月31日）までは、1日当たり最大1時間の勤務時間短縮が可能です。

間接社員に対して、フレックスタイム制度を設けています。
8時～17時の間のコアタイムに1時間以上勤務すれば、残りの時間は都合に合わせてフレキシブルに勤務時間を設定することが可能です。

休暇は半日単位で取得することが可能で、年度初めに事前に休暇を申請し、計画的な取得を促す環境づくりに取り組んでいます。

2年で消滅する有給休暇の残日数を最大40日（年間5日まで）を限度に積み立てることができ、傷病・看護・介護・育児に利用できます。

勤続満５年ごとに、特別休暇と補助金を支給しています。また、勤続年数が長くなると休暇日数や補助額が増えていきます。

社員本人の誕生日を休日としています。
休日と重なる場合や業務上やむを得ない場合は、誕生日月内であれば別日でも取得できます。

毎週金曜日は定時退社日となっています。

間接部門の社員を対象に、個人の事情に応じて会社ではなく自宅で仕事をする働き方を選択できます。

社員の健康維持と生活時間の確保を目的に、前日の業務終了から翌日の業務開始まで、10時間以上の休息時間（インターバル）を設けています。

ご家族や職場と連携を取りながら、障がい者の方一人一人の個性を理解して、より働きやすい職場環境の構築に取り組んでいます。

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